ノブ・コム労働衛生コンサルタント事務所

オフィス、病院、学校、研究所などでの産業医業務

ストレスチェック実施体制の立ち上げから実施まで

学生のメンタルヘルスは同年代の労働者に比べて良いとされていますが、授業を受け課題をこなさないと卒業できないため、メンタルヘルス不調でも休みにくいという特徴があります。留年、休学、退学などを避けるためには早めの対策が必要です。

企業は、労働者がメンタルヘルス不調となり労働契約を果たせない場合、休務させる義務があります。しかし休務が長引くと解雇されてしまいます。診断書をもとに労務上の配慮を求めても、会社にとって過大な負担となる場合は、会社はそれを受け入れる義務がありません。労働衛生に精通した主治医であれば、適切な判断ができる可能性が高まります。

体の弱い人が怪我をしやすいのではなく、スポーツ選手や危険な場所で作業をする労働者に重大な怪我が多いように、メンタルが弱い人がメンタルヘルス不調になるのではなく、精神的な負担が大きい作業をする労働者にメンタルヘルス不調が多いのです。一度怪我をすると以前のように活躍できなくなるスポーツ選手を多く目にするように、高度に専門的な業務に従事している人がメンタルヘルス不調になると、以前のようには活躍できなくなることが少なくありません。専門家こそメンタルヘルス対策が重要です。

他人のメンタルヘルスに配慮すべき人たちは、自ら支援を求めにくいことが知られています。上司のメンタルヘルス不調は、問題解決能力の低下を招き、しばしば部下に対するハラスメント的な言動に繋がります。不調のため指示出しが遅れただけでも、部下からは上司の嫌がらせと受け取られるかもしれません。ハラスメント行為者を罰するのみでは、ハラスメントは無くなりません。ハラスメントをなくすためには、指導者・支援者のメンタルヘルス支援が重要です。